

※1 デロイト トーマツ ミック経済研究所「従業員エンゲージメントクラウド市場の実態と展望 2025年度版」組織診断系クラウド出荷社数(2023~2024年度〈実績〉、2025年度〈見込み〉)に基づく。定義や調査概要はこちらをご参照ください:https://mic-r.co.jp/mr/03530/ ※2 デロイト トーマツ ミック経済研究所「HRTechクラウド市場の実態と展望」(2021年度・2023年度・2024年度版)育成・定着クラウド出荷社数(2020~2023年度〈実績〉、2024年度〈見込み〉)に基づく。定義や調査概要はこちらをご参照ください:https://mic-r.co.jp/mr/03350/ ※3 出荷社数は、デロイト トーマツ ミック経済研究所が独自に企業への取材を行い、得られた情報をもとに推定した数値に基づいて算出されたものです。(※1,2共通)
日本を代表する4,200の組織に選ばれています
※2026年2月10日現在












































「また、人が辞めていく」の 理由をデータと共に解き明かす

なぜ、この会社では離職が後を絶たないのか?その原因を個人の勘や空気感に求めていては、組織が抱える真の課題にはたどり着けません。



Wevoxは、独自のパルスサーベイ(※)により組織状態を多様なデータで可視化。組織との繋がりや仕事への熱意が低いチーム、従業員を分析し、スピーディーかつ適切な対応を取れるように支援します。
※パルスサーベイ…短い時間で回答できるサーベイでリアルタイムに自動集計を行うこと


まずは、簡単サーベイで
組織状態を見える化
Wevoxのサーベイは約3分で回答できるかんたん設計。職場に負担をかけることなく、組織状態の把握ができます。サーベイは自動集計されるため、すぐに結果を確認可能。
人間関係、仕事への熱量など離職に関わる組織課題に、スピーディーに対応できるようになります。


分析×AIサポートで
「なぜ」と「何する」を明確化
自動集計されたデータは、部署、社歴、雇用形態、個人の特性や価値観…など様々な観点で分析や深掘りが行われます。
データをもとに、課題や特徴、適切な改善アクションへの示唆をAIが提供してくれるため、「なぜ」と「何する」の検討もスムーズに行えます。


人事施策やチームマネジメント
を多角的に支援
否定派への対応、従業員間の意識のばらつき…などの人事や管理職が抱えがちな悩みに対し、Wevoxは多角的に支援します。
カスタマーサクセスが伴走し、研修などを行う特別支援プラン。組織づくりを学ぶアカデミー、対話支援ツール…など様々な方法で共に悩みに向き合います。
そのきづきから、組織が変わり出す
「この仕事の意義がわかってない?」「あの人のこと勘違いしてたかも」…。これらのきづきをきっかけに起こしたアクションは、少しずつ組織を変えていくはずです。
離職課題からはじまった行動が、次第に社員の熱意や組織への共感を高め、より高いパフォーマンスを発揮する組織に。そんなダイナミックな変化をWevoxと共に起こしませんか?

導入事例
学術・実践知を集約した、
IRや人的資本開示にも
活用できる精度の高いデータ

総合政策学部

経営管理研究科

商学部

早稲田大学ビジネススクール 非常勤講師
専門家監修のもと、学術的なアプローチを軸に設計されたサーベイ。
また、3億件以上の回答データを分析し、業界・規模ごとの数値比較も可能。
精度の高いデータだからこそ、日本を代表する企業様におけるIRや人的資本開示にWevoxのデータを活用頂いています。

※1 デロイト トーマツ ミック経済研究所「従業員エンゲージメントクラウド市場の実態と展望 2025年度版」組織診断系クラウド出荷社数(2023~2024年度〈実績〉、2025年度〈見込み〉)に基づく。定義や調査概要はこちらをご参照ください:https://mic-r.co.jp/mr/03530/ ※2 2025年11月13日現在。※3 デロイト トーマツ ミック経済研究所「HRTechクラウド市場の実態と展望」(2021年度・2023年度・2024年度版)育成・定着クラウド出荷社数(2020~2023年度〈実績〉、2024年度〈見込み〉)に基づく。定義や調査概要はこちらをご参照ください:https://mic-r.co.jp/mr/03350/ ※4 出荷社数は、デロイトトーマツミック経済研究所が独自に企業への取材を行い、得られた情報をもとに推定した数値に基づいて算出されたものです。(※1,3共通)
業界・規模を問わず幅広くご利用いただいています
導入企業
組織の成長の鍵は「エンゲージメント」にある。
Wevoxは組織、仕事と個人の関係性を表す「エンゲージメント」を指標としたツールです。
エンゲージメントは組織の成長において重要なキーファクターとなることが、様々な調査で示されています。









