
なぜ今「フォローアップ」が重要なのか?概念と実践法を紹介
人事や管理職の皆様にとって「フォローアップ」は、単なる状況確認ではありません。新入社員研修後やプロジェクト完了後など、ある程度の区切りがついた後に、その後の状況を確認し、必要に応じて支援・定着を促す一連の行動を指します。これは、組織全体のパフォーマンス向上と従業員一人ひとりの成長を力強く後押しする非常に重要なプロセスです。 従業員の離職防止やスキルアップ、モチベーション維持に繋がり、結果として企業の生産性向上や目標達成に大きく貢献します。定期的かつ継続的な面談や双方向のコミュニケーションを通じて、相手の話を「聴く」ことを最優先し、それぞれの状況に合わせた具体的なサポートを提供することが成功の鍵です。計画的に実践することで、組織と個人の両方に良い循環を生み出しましょう。

新卒から人事畑ひとすじ23年、制度設計から採用、育成、労務、果ては部下の恋バナ相談まで(?)幅広く経験。前職では人事部長として"長く活躍できる組織"を目指し、社内外から「人事の相談役」と呼ばれるように。現在はアトラエで"エンゲージメントプロデューサー(自称)"としてクライアントの組織づくりを支援しつつ、自社のエンゲージメント向上にも燃える毎日。牛丼を食べながら組織の未来を考えるのが至福の時間。口癖は「ごめんごめん、実はさ...」。ちなみに最近の悩みは「Z世代との絶妙な距離感」。
フォローアップが不可欠な理由
人事や管理職の皆様にとって、「フォローアップ」という言葉は日々の業務でよく耳にするものかと思います。しかし、単なる「追加の連絡」や「状況確認」と捉えてはいませんか?本当のフォローアップは、組織全体のパフォーマンス向上と、一人ひとりの従業員の成長を力強く後押しする、非常に重要なプロセスです。
この記事では、「フォローアップ」がなぜビジネスにおいて不可欠なのか、どのような方法で実践すれば効果的なのかを、人事・管理職の視点からわかりやすく解説いたします。特に、従業員の定着、エンゲージメント向上、そしてパフォーマンス最大化といった、貴社が直面するであろう具体的な課題解決に、フォローアップがいかに貢献するかを深掘りしてまいります。
従業員の定着とエンゲージメント向上を実現するフォローアップ
フォローアップが人事・管理職の皆様にとって不可欠とされる理由は、大きく分けて「組織の成果向上」と「個人の成長支援」の二つの側面にあります。 まず、組織にとっては、従業員の定着率向上や生産性アップに直結します。例えば、新入社員への適切なフォローアップは、早期離職を防ぎ、彼らが安心して業務に集中できる環境を築きます。これは、採用にかかるコストや時間を無駄にしないためにも、きわめて重要な取り組みです。 また、既存社員に対しても、定期的なフォローアップは、彼らが抱える課題やキャリアの悩みを早期に発見し、適切なサポートを提供することを可能にします。これにより、従業員の会社への帰属意識や仕事への満足度を高め、エンゲージメント向上に繋がります。高いエンゲージメントは、最終的に組織全体のパフォーマンス向上に貢献する、まさによい循環を生み出します。
パフォーマンス最大化と人材育成を促進するフォローアップ
個人にとっては、安心感を与え、モチベーションを維持・向上させる効果があります。新しい知識やスキルを習得しても、実践でつまずくことは少なくありません。その際に「見ていてくれる人」がいる、「相談できる場がある」と感じられることで、従業員は前向きに課題に取り組み、成長へと繋げることができます。 特に、研修後の実践フェーズにおけるフォローアップは、学んだ知識を定着させ、スキルとして確立するために不可欠です。例えば、リーダーシップ研修を受けた管理職が、実際に部下とのコミュニケーションで課題に直面した際、具体的なアドバイスやコーチングを行うことで、研修効果を最大化できます。 これにより、従業員一人ひとりのパフォーマンスが向上し、結果として顧客満足度の向上や、チーム全体の生産性最大化にも繋がります。フォローアップは、単なる「追加の確認」ではなく、従業員の潜在能力を引き出し、組織全体の成長を加速させる戦略的な関わり方なのです。
フォローアップを効果的に進める具体的な方法
フォローアップの方法は多岐にわたりますが、誰が、いつ、どのように行うかを具体的に決めることが成功の鍵です。ここでは、対象者や目的に合わせた効果的な手法をいくつかご紹介いたします。
対象者と目的に合わせたフォローアップ手法
フォローアップを実践する際には、対象となる従業員や、そのフォローアップで達成したい目的によって最適な手法を選択することが重要です。
新入社員・中途社員へのフォローアップ
定期的な1on1ミーティング:入社3ヶ月後や半年後といった節目に、上司やOJT担当者が個別に面談を実施し、日々の業務の悩み、職場環境への適応状況、キャリアの相談に乗ります。特に、心理的安全性を確保し、本音で話せる雰囲気作りを心がけることが大切です。
アンケート調査:入社後の研修満足度や、配属後の職場環境に関する定点的なアンケートを実施し、全体の傾向や課題を把握します。匿名性を保つことで、率直な意見を集めやすくなります。
メンター制度:経験豊富な先輩社員をメンターとして配置し、業務面だけでなく精神面でもサポートする体制を整えます。
研修後のフォローアップ
実践状況のヒアリング:研修で学んだ内容が職場でどのように実践されているか、具体的な成果や課題を個別にヒアリングします。メールやチャットでの簡単な確認から、必要に応じて面談へ繋げます。
集合研修後の個別相談会:研修後に疑問点や不明点を解消するための個別相談会を設け、具体的なケースに応じたアドバイスを提供します。
成果発表会やワークショップ:研修で得た知識を共有し、お互いの実践事例から学びを深める場を設けます。アウトプットの機会を通じて、定着を促します。
これらの手法は、一方的な情報提供ではなく、相手が話しやすい雰囲気を作り、双方向のコミュニケーションを意識することが重要です。これにより、本音を引き出し、本当に必要なサポートを提供できるようになります。
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栗山:これまでは、本社での1〜2カ月の研修後横浜委託開発グループに配属になると、すぐにグループ内の細分化されたチームに配属され、業務に当たりながらそのチーム特有の仕事を覚えていました。それを、2022年度からは横浜委託開発グループ内の共通の基礎知識を身につけられるチームを作り、横浜委託開発グループに配属された新入社員はそこで一定期間仕事をした上で配属先に移るという体制を作りました。
また、ほぼ同じタイミングで新入社員に対して先輩社員が付くバディ制度も導入しました。バディ役の社員の役割は、日常的な困りごとや不安、些細な疑問に回答することです。新入社員にとってそういった存在がいることで、より溶け込みやすく、早く職場に慣れることができる環境を作ろうということで始めました。

フォローアップで成果を最大化するポイント
効果的なフォローアップを行い、その成果を最大化するためには、いくつかの重要なポイントがあります。これらを意識して取り組むことで、単なる状況確認に終わらず、組織と個人の成長に深く貢献できます。
傾聴の姿勢と明確な目的設定
まず重要なのは、「聴くこと」を最優先にする姿勢です。アドバイスばかりせず、相手の言葉に耳を傾け、何に困っているのか、何を求めているのかを深く理解する姿勢が不可欠です。相手が安心して話せる心理的安全性の高い場を提供することで、本音を引き出し、真の課題解決に繋がります。 次に、フォローアップの目的とゴールを明確に伝えることです。何のためにこの面談や連絡をしているのかが分かれば、相手も安心して心を開きやすくなります。「あなたの成長をサポートするため」「プロジェクトの成功のために協働したい」といった具体的な目的を共有することで、建設的な対話が生まれます。
継続的な実施と成長への連携
単発で終わらせず、計画的かつ継続的に実施することも大切です。例えば、一度面談したら終わりではなく、「来月また話そう」といった次回の約束をしたり、進捗状況を定期的に確認したりすることで、より深い信頼関係を築けます。継続は、小さな変化を見逃さず、長期的な視点での成長支援に繋がる鍵です。 さらに、フォローアップの内容が、個人の評価や成長の機会にきちんと結びついていると感じられるようにすることも重要です。例えば、面談で浮上した課題に対する改善策が、具体的な目標設定やスキルアップの機会に反映されることで、従業員は自身の成長を実感し、高いモチベーションを維持しながら業務に取り組むことができるようになります。フォローアップは、単なる監視ではなく、成長を後押しするポジティブなプロセスとして位置づけることが肝要です。
フォローアップの本質とは?基本概念の再確認
「フォローアップ」とは、一度終えたことや、ある程度の区切りがついたことに対して、その後どうなったかを確認し、必要に応じて手を差し伸べる一連の行動を指します。例えば、新入社員研修が終わった後に、実際に職場で困っていることはないか確認したり、顧客に提案した後に、その後の進捗や反応を伺ったりするケースがこれにあたります。
単なる「フォロー(追跡)」と異なるのは、その後の状況確認に加えて、さらに改善や支援、定着を目的とした働きかけが含まれる点です。これにより、単発で終わらせず、継続的な成果や関係構築へと繋げることができます。人事や管理職の皆様がこのプロセスを意識的に行うことで、従業員の離職防止、スキルアップ、そして組織全体の目標達成に大きく貢献できるのです。フォローアップは、過去の結果を未来の成長と成果に繋げるための、戦略的なコミュニケーションであり、伴走支援であると言えるでしょう。
記事監修者

2013年からライターとして活動。DIOの立ち上げ時から企画・運営を担当。300社を超えるWevox導入企業への取材を通して、エンゲージメントや組織づくりのストーリーを届けている。「わたしたちのエンゲージメント実践書」(日本能率協会マネジメントセンター)のブックライティングも担当。











